車の排気ガスの影響により、地球温暖化や大気汚染が進んでいます。

日本を含め世界的に「脱ガソリン・脱ディーゼル」に向けた取り組みが行われており、電気自動車(EV)に移行する動きが見られています。

しかし、日本ではまだまだガソリン自動車が主流なので、今後、電気自動車(EV)が普及するのか疑問視されているのです。

また、国内での普及に向けた様々な課題を解決していかなければいけません。

今回は、電気自動車(EV)の将来的な展望や、トヨタ・ホンダ・日産など国内自動車メーカーの動向、今後の普及率と5つの深刻な課題などについて解説していきます。

日本では、約20年前の自動車と比べて平均燃費が2倍近くまで伸びています。

しかし、世界的に見ると地球温暖化や大気汚染の原因とされる排気ガス問題は、年々深刻化しているので、世界各国で自動車のさらなる燃費規制が求められています。

排気ガスは、「二酸化炭素(CO2)・窒素酸化物(NOX)・粒子状物質(PM)」などの物質が含まれており、地球温暖化や大気汚染の原因となる他に、人体への健康被害も懸念されているのです。

自動車の燃費が良くなると、ガソリンやディーゼルなどの燃料の消費を抑えることができるので地球環境の保全には繋がりますが、地球環境の悪化を完全に防ぐことは不可能です。

世界各国で電気自動車(EV)の普及が進んでいます。

電気自動車(EV)はバッテリーに蓄積した電力でモーターを回します。

よって走行中に排気ガスを排出することが全く無く、地球温暖化や大気汚染などの危険性はありません。

しかしながら、現状は街乗り程度なら良いですが、ガソリン車に比べて1回のエネルギー補給で走れる距離が短い為、長距離を走行する際に場合によっては何度もバッテリーを充電する必要があります。

そのため、電気自動車(EV)の日常的な利用に抵抗や不安を感じる人もいるのです。

現在は、ある程度エコで長距離走行が可能な自動車を買い求める人が多く、それがエンジンとモーターが組み合わさったハイブリッド車です。

今のところはハイブリッドが一番利便性が良いですが、将来的な展望として電気自動車(EV)の需要が高まっていくことは間違いないでしょう。

電気自動車(EV)は、まだ日本国内ではほとんど普及していません。

しかし、「2035年までに新車販売でEV車100%を実現する」と日本政府は発表しているので、将来的にはガソリン車、ディーゼル車から電気自動車(EV)に完全シフトすることが予想されています。

また、小池百合子都知事は「東京はガソリン車だけの乗用車販売を2030年までに廃止する」という目標を掲げています。

ということは、将来的には電気自動車(EV)が日本で普及していくのは間違いないでしょう。

日本国内の自動車メーカーは、電気自動車(EV)の種類を増やしながらマイナーチェンジを行っていく可能性があります。

人それぞれ、自動車を使う目的は千差万別です。

そのため、電気自動車(EV)のバッテリー容量・性能に差を設けることで、近距離しか走行しないから街乗り用に購入しよう、または一日の走行距離が長いから遠出用に購入しようなど、利用者のニーズに合わせて自由に使い分けできます。

利用者の選択肢が広がることによって、利便性の向上が予想できます。

世界各国でも、将来的にはガソリン車から電気自動車(EV)にシフトする動きがあります。

例えば、イギリス、ドイツ、フランスなどでは2030年や2040年までに、ガソリン車やディーゼル車の新車販売が廃止される見込みです。

今後の展望として、日本だけではなく世界中の国々でガソリン車やディーゼル車はもとより、プラグインハイブリッド車(PHEV)も規制する取り組みが行われていくでしょう。

日本だけ電気自動車(EV)が普及しても、地球温暖化対策や大気汚染対策の効果は微々たるものです。

ですから、地球環境を悪化させない為には、世界的に電気自動車(EV)が普及していく必要があります。

また、EV化が進む中で確かな安全性を自動車メーカーは、追求していかなければいけません。

電気自動車(EV)が衝突事故を起こす場合もあります。

その際に、最も気をつけなければいけない箇所はバッテリーです。

バッテリーに強力な衝撃が加わり破損することで、バッテリー温度が一瞬で高温になり「熱暴走」が発生し、車内にまで火災が発生して命を脅かす危険性があるからです。

今からたった10数年で、日本を含む世界各国の全ての自動車メーカーの新車販売が、電気自動車(EV)を主軸にするのは簡単なことではありません。

従来のガソリン車、ディーゼル車に使用される部品などを提供している自動車関連事業者も多く存在します。

整備工場・ガソリンスタンドなども、電気自動車(EV)に対応した取り組みを行っていく必要があります。

また、自動車メーカーや整備工場の整備士は、EV車(対地電圧が50Vを超える低圧のバッテリーを内蔵する自動車)の点検・整備作業の時は、「電気自動車の整備の業務等に係る特別教育を修了」していなければいけません。

今から短期間で多くの整備士やドライバーが電気の知識を深め、また自動車産業に携わる方々がEV化に対応することは困難といえます。

将来的にはインフラ整備が整い、脱ガソリン・脱ディーゼルの世界が現実のものとなり完全にEV化できると思われます。

電気自動車(EV)が登場して間もないですが、将来的には「脱炭素社会」現実味を帯びてきました。

日本では、日産自動車が2010年に「リーフ」を発売しています。

三菱自動車は、2009年に「i-MiEV」を販売するなど、日本の電気自動車(EV)の歴史は10年以上あります。

しかし、電気自動車(EV)の普及が進んでいるわけではありません。

まだ日本は、ガソリン車が主流で2019年の時点で、ハイブリッド車のシェアが22%を占めています。

電気自動車(EV)はあまり普及していませんが、ハイブリッド車に乗る人達が増えてきているのでバッテリー走行のメリット・デメリットを把握しやすくなりました。

今後、ハイブリッド車がガソリン車よりもシェア率が高くなることはないと考えられますが、電気自動車(EV)の良さや魅力は確実に広まっていくでしょう。

日本政府も、「2035年までに新車販売でEV車100%を実現する」と掲げているので、将来的には普及率は高まっていくと予測されています。

世界各国でも電気自動車(EV)推進に取り組んでいます。

2030年にはハイブリッド車(HEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)も含めて、新車販売台数に占める普及率は、ガソリン車を上回る51%まで伸びていくと予測されています。

電気自動車(EV)だけでしたら、もう少し普及率は下がりますが将来的には、日本と同じように世界各国でもEV化が進む見通しです。

電気自動車(EV)が普及するのは、財政や経済が安定している先進国が主で、発展途上国では長く険しい道のりです。

日本を含め世界各国で、まだ電気自動車(EV)の普及率は高くはありませんが、将来的には価格(値段)が上昇していくことが考えられます。

なぜなら、電気自動車(EV)はバッテリーが高価なため、ガソリン車よりも車両価格が高く、材料費の高騰によって今後も価格(値段)が上がると予想されているからです。

また、現状はほとんどの自動車メーカーで、利益があまり出ていないと言われています。

電気自動車(EV)の製造コストが高くなったり、EVは利益率が低いので大幅な値下げ販売がしにくいのです。

ただし今後、需要に対してEVが供給過多になれば、自動車メーカーの価格(値段)競争が激化していき車両価格が下がることも考えられるでしょう。

日本では、「2035年までに新車販売で電気自動車100%を実現」を掲げており、世界各国では「2030年〜2040年までにガソリン車の販売を廃止」の発表をしています。

そして、日本を含め世界的に「2050年のカーボンニュートラルの実現」を目指します。

つまり、どんどん電気自動車(EV)が普及していくに従い、ガソリン車の台数が減っていくことは間違いないでしょう。

地球環境の汚染対策として、ガソリン車を減らし電気自動車(EV)を普及させていくことが求められるわけです。

そのため、2050年にはガソリン車よりも、電気自動車(EV)のシェア率が高くなっている可能性があります。

電気自動車(EV)は、環境にとても配慮できる最先端の技術が集約された車両です。

「HV(ハイブリッド車)・PHV(プラグインハイブリッド車)・FCV(燃料電池車)」など、電力とバッテリー、そして電気以外の動力も使用して走行する自動車も、広義では電気自動車(EV)ということになります。

しかし、それらもガソリンの需要が減っていくに従い、完全に電力だけで電動化された自動車だけが普及していくようになるでしょう。

そして、車両だけではなく自動車に関係する色々な分野のハイテク化が進むはずです。

例えば、現在、日本を含めた世界各国で、「自動運転の技術開発」が行われています。

自動運転と電気自動車(EV)の相性が良いことも、EVの普及率アップに繋がると言われています。

国内自動車メーカーは、電気自動車(EV)の普及に伴い車種を増やしていくことを発表しています。

日産自動車は、「2030年までに15車種の電気自動車展開」を目標にしており、今後5年間で約2兆円の投資を行う予定です。

これらは、日産自動車の長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」で発表されました。

他にも、以下のような内容を発表しています。



• 2030年までに電気自動車(EV)15車種を含む、23車種のワクワクする新型EVを展開


• 全固体電池を2028年に市場展開


• ローバルの電動車のモデルミックスを50％以上へ拡大

本田技研工業は、「2030年までに30車種の電気自動車展開」を目標にしています。

今後10年間で、電気自動車(EV)や関連するソフトウエアの研究開発などに、約5兆円を使い、EVメーカー化を目指すとされています。

三部敏宏社長は、EV化について「自由な移動の喜びを環境負荷ゼロで達成していくために、私たちが提供するモビリティーや、動力源であるパワーユニットのカーボンニュートラルを進めていきたい」と話しました。

また、四輪電動ビジネス説明会では、2050年のカーボンニュートラルに向け、バッテリー調達に関して具体的に話しています。

具体的な計画を発表することで、EV化の推進を加速させる戦略をとっているようです。

トヨタ自動車は、「2030年までに年間350万台のBEV販売」を目標にしています。

また、「2030年までに30種類の電気自動車(EV)を新車販売し、ラインアップの充実を図る」と発表しました。

年間350万台の電気自動車(EV)の販売は、日本だけではなく世界各国で行いトヨタブランドを広める方針です。

2021年のEV車の販売台数が、1万5000台位ですから、かなり大きな目標を掲げていると言えるのではないでしょうか。

今後、ガソリン車に代わり電気自動車(EV)が主流になるには、まだまだ多くの課題を抱えています。

EV化は確実に進んでいますが、現状の課題を解決できない限り急速に発展していくことは困難です。

そして、自動車を利用する人達に「電気自動車＝エコな乗り物」という認識を、持ってもらう必要があります。

いくら電気自動車(EV)の性能や安全性を高めたり、補助金を使用して車両価格(値段)を低く抑えることができても、多くのドライバーは燃費や利便性を気にするものです。

人によっては、何十年も乗り続ける乗り物ですから、日々、ストレス無く運転をしていきたいと思う方が多いでしょう。

そのためには、特に今後、電気自動車(EV)の5つの深刻な課題を解決していく必要があります。

電気自動車(EV)の普及率をアップさせる鍵を握るのは、充電インフラの整備です。

現在の日本は、まだEVの台数が少ないので充電設備の数もそれほど必要としません。

国内の電力需給の現状として、電気自動車(EV)が数十万台増えても電力供給量が追いつかなくなる状況ではありません。

また、充電設備を使用する際に長時間の待ち時間が生じたり、混雑したりする可能性は低いでしょう。

しかし、どんどん電気自動車(EV)が普及してきて数百万台に達すると、現状のままでは電力供給量が追いつかなくなったり、充電設備の数も足りない状況に陥ります。

乗用タイプのガソリン車やディーゼル車の場合、燃料補給の時間に数分間程度しか要しませんが、電気自動車(EV)の普通充電は、走行距離160kmの場合、200Vの差し込み口及びポール型の普通充電器では約7時間かかります。

100Vの差し込み口では、その倍の約14時間の充電時間が必要となります。

ただし電気自動車(EV)には利便性の悪い普通充電ではなく「急速充電」という方法もあります。

急速充電を使用すると、30分で80％程度まで充電できます。

しかし、急速充電はバッテリー劣化を急速に早める恐れがあることや、何度も使用し続けることでバッテリーが弱ってしまうのです。

スピーディーに、電気自動車(EV)を充電できる反面、急速充電の弱点もあります。

自動車を利用する人達は、みんなそれぞれ使用用途が違います。

街乗りでの使用なら、自宅のガレージで夜間充電して昼間使えるので充電の煩わしさは感じにくいでしょう。

しかし、電気自動車(EV)の長距離使用では、走行途中で充電が必要となり、目的地までの距離が長くなればなるほど、充電回数も増えます。

そうなると、充電時の待ち時間等に労力を要し、充電の煩わしさを感じるようになるでしょう。

トラックやバスなどの大型自動車のEV化には課題があります。

電気自動車(EV)のバッテリーは、ガソリンと比較してエネルギー密度が低く重くなってしまいます。

大型自動車は、乗用車よりも電池容量が大きく充電時間も何倍もかかります。

バッテリーの重さだけでも10tトラックの場合、約2tもあります。

そのため、トラックをEV化したら稼働率が低下し利益を出しにくくなるのです。

アメリカの有名なテスラでは、最近になって電気自動車(EV)で利益が出るようになったと言われています。

しかし、他の自動車メーカーが続々とEVを発表したことで価格(値段)競争が起き、車両価格を値下げせざる得なくなれば、テスラでさえ利益が出なくなる恐れがあるのです。

自動車メーカーと消費者がWin-Winの関係性になるためには、電気自動車(EV)の製造コストを抑えることが鍵となります。

また、今のままのバッテリー性能では、劣化すると航続距離の低下を招きガソリン車のエンジン性能の低下による、航続距離の低下を上回っていると言われています。

今後は、バッテリー性能の向上や寿命を延ばす為に、さらなる改良が求められます。

今後、電気自動車(EV)に乗る人が増えてきたとしても、ガソリン車はいきなりゼロにはなりません。

なぜなら、自動車は人々にとって高価な買い物ですし、人によっては一生物ですから簡単に手放せないのです。

しかしながら、徐々にEV化は進むことが予想されています。

日本を含め世界では2040年までに、ガソリン車やディーゼル車の新車販売の禁止が見込まれています。

そのため、将来的には地球環境の悪化を防ぐために、電気自動車(EV)が普及していくことは間違いないでしょう。